ミッションの策定方法

  目次 ミッションを策定する理由 ミッションを策定する時に考えること 関連資料   1. ミッションを策定する理由   ミッションとは、自チームの存在する理由のことです。 把握したニーズをその背景まで深堀し、チームで「やるべきこと」として落とし込んで、チームの「ミッション」を作成します。   ミッションというと、会社や事業部などの大きな組織単位のものという印象があるかもしれませんが、チーム単位であってもミッションを明確にすることで、チームの意識が統一されゴール達成に近づきます。   　     ミッションを策定することの効果 ミッションを明確に言語化しておくことで、初心に立ち戻るための仕組みを作ることができます。   対面で人と接する仕事の場合は、相手の反応が分かりやすく目標達成の実感を得やすいため ミッションの解像度を高く保ちやすい傾向があります。 一方、多くの人が関わる複雑な工程の中で、直接的な接点が少ない役割を担う場合は、相手の解像度が不鮮明になりがちです。 その結果、目の前の作業に意識がとらわれ、徐々に本来の仕事の目的意識が薄れてしまうことがあります。   このような状況に陥った時のためにも、初心に立ち戻る仕組みとしてミッションを策定しておくことは有効です。 ミッションが明確に定められていれば、目的意識を持続しやすくなり、結果として仕事の質が向上します。   Tips ミッションは迷ったときの道標となる北極星のようなもの   北極星はほとんどその位置を変えない星のため、大昔には旅人を助ける夜空の目印とされていたそうです。 ミッションにも、この北極星と同じような役割があります。 具体的な目標の背景にある「何のためにやるのか」「何のためにチームが存在するのか」を ミッションで明文化することで、何か迷ったときに立ち返る拠り所になり、チームの結束を強めることができます。   2. ミッションを策定する時に考えること   大きな組織だけでなくチーム単位でもミッションを明確にすることで、結束が強まり効率的な目標達成が可能になります。 チームのミッションを作る際には、以下を考えましょう。 全員の納得と共感が得られるか チームメンバー全員が納得・共感できるミッションを見つけることが重要です。 これには、関係者のニーズと総合的に紐づいている必要があります。 関係者のニーズの例：顧客や組織の大方針、メンバー一人ひとりのキャリア志向やコンディション、チームの1年後のありたい姿     仕事の目的を明確にする問いに答えられるものであるか 「我々の仕事は誰のどのような問題を解決することなのか？」 「問題を解決をするために、我々は何をするべきなのか？」 上記のような「すべきこと」を明確にする問いに答えているミッションであると良いです。   シンプルで共感を得やすいか ミッションは関係者のニーズに基づいて、チームの使命や判断の軸となるものですので、 背景にある目的を明文化し、できるだけシンプルにまとめることでメンバーから共感を得やすくなります。 言語化の重要性 ミッションを言葉にすることは手間がかかりますが、チームが結束するための第一歩として非常に重要です。丁寧に言語化することで、チーム全体が同じ目標を共有し、一体感を持って行動することができるようになります。 このプロセスを丁寧に行うことで、チームのミッションが明確になり、 全員が同じ方向を向いて効率的に仕事を進めることができるようになります。     ＜ミッションの例＞  　 　     策定したミッションは、チームに共有することで組織の一体感が生まれます。必ず共有するようにしましょう。   3. 関連資料   ▶▶【🎥動画】目標設定を「苦手なもの」から「働きやすくする手段」に変える方法はこちら     ▶▶【📝記事】目標設定を設定するコツ はこちら

主体的な目標設定と合意形成

    目次 目標決定のプロセス 関係者との対話と合意形成 関連資料     1. 目標決定のプロセス   目標の決定プロセスは様々あります。「チームで話し合って決める」という以外にも、一方的に顧客や上位組織から目標が通知される（降りてくる）ことも多くありますが、ただ目標が通知されるのを待っているのは良くありません。 目標が決定するまでの過程で、自チームから関係者に対して能動的に提案をしていくことが大事です。 これまでの自分たちの活動の振り返りを元に現状を分析し、関係者の今後目指すことに対して、目標案を提示しましょう。       2. 関係者との対話と合意形成   関係者との意向と異なる場合、相違点や相違の背景を対話により明らかにしていけば、折衷案を出すこと等も可能です。 何よりチーム自身で検討することで、顧客や業務への理解が深まり、結果、主体的に業務に関わっていくことができます。   そして、最終的には目標を関係者としっかり合意しましょう。実は、目標をたてることと同じくらい合意することは大切です。期初やチームを始める最初の段階で、ゴールとなる目標を双方で確認、そして合意ができると良いでしょう。 合意した内容は資料や会議議事録などによって書面に残し、できる限り目標は数値化(KPI化)しておくことで、その後の認識齟齬や「言った、言わない」を防ぐことになり、円滑に仕事を進めることができます。       3. 関連資料   ▶▶【🎥動画】How to 目標設定 はこちら   ▶▶【📝記事】目標を設定するコツ はこちら

ニーズの変化を確認するコツ

    目次 ニーズの変化を確認する方法 期の変わり目にやるべきこと 関連資料     1. ニーズの変化を確認する方法　   関係者のニーズをしっかり把握したつもりでいても、変化したことに気づかないまま仕事を進めていると 関係者間で認識ズレが起き、せっかく対応したこともやり直しが発生するなど、時間を浪費する可能性があります。 そのため、ニーズの変化をできるだけ早く察知することが大切です。 以下の３点を意識しておきましょう。   ニーズの変化をキャッチアップするために意識すること   常に相手の発言や依頼に対して、背景や真意を問うように癖づける報告や依頼内容に変化があった際は、なぜ変更になったのか？変化の目的は何か？を確認するようにしましょう。   日々の行動の変化に注意を払う顧客の定例会への参加率が低下している、定例会での発言量が減少しているなど日々の変化については、新たな関心や困りごとの可能性が考えられます。   顧客やエンドユーザーから寄せられた意見(VOC)や、満足度調査の結果を確認する定期的に意見を確認しておくことで、ニーズの変化にも気づきやすくなります。     これらは特に個人の感度に左右されるため、個人で気づいた変化や、違和感を 日報やチームミーティングなどでチームへ共有できるようにしておくと良いでしょう。     2. 期の変わり目にやるべきこと   ビジネスシーンおける期の変わり目は、変化が起こりやすい時期です。 変化を見逃さないように情報を収集をし、来期注力するべきことを検討していきましょう。   ニーズ変化確認のための情報収集と情報整理   情報収集する 関係者が感じているチームに対する満足度を確認するには、直接ヒアリングすることが望ましいですが、直接の会話の機会を設定しにくい場合は、アンケート調査を行いましょう。   顧客組織の異動や組織変化に関する情報は、普段から関係性を構築している場合、期の節目に情報を取得しやすくなります。   ＜情報収集するために効果的なこと＞ 期の変わり目の定例会に参加する 顧客のWebページで、顧客の決算/財務情報、基本戦略/方針を確認する 　※非公式な人事情報を入手した場合、慎重な取り扱いが必要   ＜異動者がいる際に対応すること＞ 後任者を紹介してもらう 自チームの人員交代が発生する場合も後任者を紹介する└相手を不安にさせないため、異動の趣旨、時期、異動後の体制、引継ぎ計画、　稼働シミュレーション、後任者の紹介などに注意して伝える 関係者図を更新する     収集したニーズをもとに、来期に向けて注力すべきことを整理する 期の変わり目には顧客側でも、方針や目標が定まっていないことが珍しくないため、まずは期が始まるタイミングまでに収集できた情報をもとに、注力ポイントを整理し仮の目標を立てておきます。   そこから必要に応じて目標を修正するという心持ちで、情報整理や準備を進めます。 情報整理した内容は、チームで話し合い共有し、認識を合わせておきましょう。     　       また、会社の方針や世の中のトレンドにより、関係者のニーズも変わことがあるため 外部環境に変化がないかも、定期的に確認しましょう。   以下は、外部環境の変化によって顧客ニーズが変化する一例です。   （参考情報）外部環境変化の一例   　           3. 関連資料   【📝記事】ニーズを把握し提案するコツ　はこちら  

資産棚卸し方法

    目次 資産の分類 棚卸の進め方と注意点 関連資料       1. 資産の分類   資産の種類は、大きく2種類に分かれます。ドキュメント関連(マニュアル、ツール)と、ファシリティ関連(IDカード、什器類、アプリやシステムの権限等)です。       2. 棚卸の進め方と注意点   ドキュメント関連の棚卸   まず業務一覧をベースとし、既存のマニュアル類の棚卸しを行います。 このタイミングで、整備すべきマニュアル類を精査し、最新化されていないマニュアル類が無いかを、各担当単位で確認し、存在する場合は更新対象とします。 次に、着手する優先度を決め各マニュアルの整備を行います。優先度が緊急でない場合は、次期の整備計画を作り段階的に整備していきます。   優先度を検討する際は、今起きている問題、来期の計画を判断材料として考えるようにしてください。 ドキュメントが不揃いで、最新情報へ更新がされていない場合は、チーム内で共通認識を持てておらず、業務上で問題が起きている可能性があります。 その場合は、優先度を上げて対応を行ってください。     ファシリティ関連の棚卸   ＜一例＞ PC PC付属品 セキュリティカード ロッカー アプリケーション(個人、チーム) システムアカウント　等   棚卸の頻度の失敗事例としては、仕様が特別なシステムアカウントがないかどうか、注意するとよいです。 実際の失敗事例としては、あるシステムが3か月間アクセスしていないと、権限が切れてしまうという仕様であるにも関わらず、チームでは3か月に1回の頻度でしか棚卸を行っていませんでした。 そのため、半分以上の方がそのシステムの権限失効してしまい、再発行に不要な工数をかけてしまった、という事例があります。 棚卸を行う頻度は、そのようなシステムの仕様も考慮に入れて設定してください。   またよく無くしがちなのは、ロッカーのスペアキーや、PCのアダプターなどの付属品です。 これら利用頻度が低いものは、紛失しないように、保管場所を予め定めておくなど、工夫をしてください。       3. 関連資料   ▶▶【📝記事】業務プロセスを可視化する はこちら   ▶▶【📝記事】属人化を防ぐ業務可視化の実践方法 はこちら   ▶▶【📝記事】生産性向上に紐づく問題解決とは はこちら

計画の見直しをするには？

  目次 振り返り用のデータを揃える 予実差を確認し要因分析を行う 振り返りを次期計画に反映させる 関連資料   計画は、期初に立てたものから予定通り行かなかったり、時間がなく立てたきり見直しを忘れてしまうことがあるかもしれません。 ここでは、期末など定期的なタイミングで行う計画の見直しについて考えていきます。 まずは今期の振り返りをし、それぞれの要因と対策を検討し、来期計画に反映させていきましょう。     1. 振り返り用のデータを揃える   振り返りをするために参照するべきデータは様々ありますので、以下を参考に必要なデータを揃えてください。 自チームに関すること 　　　チーム目標の進捗、結果 　　　メンバーの個人目標の進捗、結果   自組織に関連すること 　　　自社の今期目標の進捗、結果 　　　自社の来期方針   顧客に関連すること 　　　CSアンケート(顧客満足度調査等) 　　　顧客組織の来期方針・キックオフ資料   ※CSアンケートについて 　CSアンケートは、内容だけを確認するのではなく、 　可能であれば、顧客に対してフィードバック・ヒアリングの機会を持つことが望ましいです。 　せっかく行った施策も、相手のニーズを満たしていなかったり、 　伝わっていないと意味が薄れてしまいますので、この機会にすり合わせしておくと良いでしょう。 　施策が顧客のニーズに合っているか、効果が伝わっているかを確認することで、施策の精度を高めることができます。       2. 予実差を確認し要因分析を行う   振り返りを行う際は、予実差（計画（予） と 実際の結果（実） の間に生じた差）を確認します。 単純に結果を評価するだけでは、なぜその結果になったかの要因が分からないため、 過程も振り返った上で「なぜその結果・予実差になったのか」を深掘りし、原因分析を行い次期活動計画へ反映します。   過程については時間が経つにつれて思い出しづらくなってきますので、 3か月に1回の振り返りを行って、その学びを可視化しましょう。     ＜以下、イラストの予実差から見る要因分析の例＞   過程と結果 　4月　プロジェクトを進める中で、人員が足りないと判断し2名増員 　6月　育成計画でトラブル発生 　7月　1か月延期を決定   要因　　　 計画当初は、作業工数を見積り通りに進められることを想定していたが、実際は想定以上に●●の作業に複雑さが増したため増員。 増員時に育成を実施したが、新メンバーに合わせた習熟期間の考慮が漏れており遅延。       分析におけるポイントは全体を俯瞰して考えることです。 例えば成果が出なかった時に「やり方が悪かった」「能力が足りない」と短絡的に捉えるだけでなく、 「そもそも成果の基準が適正でない」「目的と手段が合致していないため、モチベーションに影響を与えている」など、様々な要因を見つけるために、俯瞰的な視点で見直すことが重要です。     Tips フィッシュボーン図を活用する   要因分析の手法としてフィッシュボーン図を活用してみましょう。 これは、問題解決や、成功要因の分析時に結果がどのようにしてもたらされたかを図式化して、 成功要因や、問題点をあぶり出すのに用いられます。 また、チーム間で要因の共通認識を持ちやすくするためにも有効です。       3. 振り返りを次期計画に反映する   振り返り・分析の結果をもとに、来期計画へ具体的に反映します。 新しい計画に合わせアクションプラン調整することで、よりチームの目標達成に近づきます。   改めて設定した計画については、チーム内に共有し、顧客とのすり合わせをしておくと チームのパフォーマンス向上が期待できます。     4.　関連資料   ▶▶【🎥解説動画】計画フォーマット はこちら   ▶▶【📅フォーマット】マスタースケジュール.pptx はこちら   ▶▶【📝記事】目標・施策の進捗確認をしよう はこちら

業務の制約を理解しリスクを防ぐ方法

  業務を進めるうえで、目的達成のために「何をしてもよい」わけではありません。 短期的な成果を追求するあまり、法令違反や情報漏洩のリスクを見過ごすと、重大な損害につながります。 法令や社内ルール、業務上の条件など、守るべき制約事項を正しく理解し、状況の変化に応じて見直すことが重要です。   この記事では、業務遂行にあたり認識しておきたい制約事項について解説します。   目次 制約事項とは何か？ 制約の3分類と確認ポイント 制約事項の変化を確認するタイミング 法令・規定の情報収集と対応 制約管理の目的はリスクマネジメント 関連記事     1. 制約事項とは何か？   業務に取り組む際に、必ず守らなければならないルールや条件が「制約事項」です。 これには、法令や社内規則の遵守事項だけでなく、業務遂行に必要な条件も含まれます。 制約を守らない場合、法令違反や情報漏洩といった深刻な問題が発生し、業務の継続が困難になる可能性があります。   制約は大きく以下の2種類に分類されます。   種類 内容 管理主体 ルール 法令・社内規則などの遵守事項 主管部門（法務、人事、情報システムなど）＋自チーム 条件 業務遂行に必要な前提条件（納期、予算、成果など） 自チームが責任を持って管理     2. 制約の3分類と確認ポイント   業務を円滑に進めるためには、制約事項を適切に分類し、それぞれの特徴や管理ポイントを明確にすることが重要です。   ①一般制約（情報セキュリティ・コンプライアンスなど） 社会通念上のルールや企業全体で定められた規範 自チームに適用されるルールを確認し、特に留意すべき点を把握する 世の中の変化（法改正、社会動向）も情報収集しておく   ②固有制約（業務関連法令・内部ルール・契約など） 業界特有の法令や企業独自のルール、慣習 前期の結果や事業方針により急に変更されることもある 自チームに直接関係しない事象がきっかけで変わる場合もあるため、関係者との会話で確認する   ③業務制約（QCDS：成果・コスト・納期・範囲） ニーズの変化やステークホルダーの変更により制約が変化する 業務内容に変化がなくても、関係者と必ず確認する 目標に付帯する条件（例：予算、期限、成果指標など）を明確にする       3. 制約事項の変化を確認するタイミング   制約事項は固定的なものではなく、状況や環境の変化に応じて柔軟に見直す必要があります。 変化を見逃すと、業務の進行に支障をきたしたり、リスクを招く可能性があります。 事前に情報を収集し、業務への影響を早めに把握して、対策を講じましょう。   Tips 期や年度の変わり目を必ず確認するニーズとともに制約も変わりやすいため、変わり目には必ず制約内容を確認する 新しい業務や初めての領域ではルール適用をチェックする既存のルールが適用できるかを事前に確認し、必要に応じて調整を行う 他部署・他社との協業時は制約のズレに注意する文化や慣習の違いから制約が異なる場合があるため、相手側の状況を理解し調整を図る     4. 法令・規定の情報収集と対応   業務を進める上で、法令や規定の変更はチームの業務遂行に直接的な影響を与える可能性があります。 適切な対応を行うためには、最新の情報を収集し、チーム内で共有する体制を整えることが重要です。 特に、施行時期や影響範囲を把握し、業務計画に反映することで、リスクを未然に防ぐことができます。   Tips 情報収集を日常的に行う担当部門（法務部門や総務部門）と普段から接点を持ち、関係性を築いておくことで、重要な情報を早期に得られる体制を作る 影響範囲を具体的に把握する新しい法令や規定の施行時期や業務への影響内容を整理し、対応に必要な工数やリソースを事前に計画に反映させる 柔軟な対応体制を整える急な規定変更にも対応できるようチーム内で情報共有を徹底し、必要に応じて業務プロセスの見直し準備を行う   法令や規定の変更がもたらすリスクを最小限に抑えるためには、情報収集と対応計画を継続的に行うことが不可欠です。 これにより、予期せぬ問題を防ぎ、安定した業務遂行が可能になります。     5. 制約管理の目的はリスクマネジメント   制約を正しく把握し、管理することで以下のリスクを防止できます。   制約の逸脱 想定されるリスク 想定されるリスク 企業損害、操業停止、風評被害 社内ルール違反 業務停止、信頼低下 業務条件未達 ミッション未達成、成果不十分   業務制約に特化した管理が求められるチームは、QCDS（Quality, Cost, Delivery, Scope）に基づいた制約管理に注力しましょう。     6. 関連記事     ▶▶【🎥動画】類似したミスに気づけない はこちら   ▶▶【📝記事】リスクを洗い出し管理する方法はこちら ▶▶【📝記事】トラブルを未然に防止するには？はこちら

目標を達成するためにコントロールするべきQCDSとは？

  目次 QCDSとは QCDSの設定 QCDSの調整 関連資料     １. QCDSとは   QCDSとは、目標を実現する上での前提条件のような性質を持つものであり、 目標を達成するためにチームでコントロールすべき重要な指標です。 ここでは、QCDSの整理の順番、優先順位のつけ方などQCDSの基礎を説明します。QCDSは、目標を達成する為にチームでコントロールすべき主要指標の頭文字を取った略語です。 関係者との共通認識は取るためには、QCDSの観点を踏まえ、高い解像度の目標地点を定めて具体的な計画を作成していきましょう。     Q：Quality（品質基準）   Qはクオリティー、品質の基準のことです。     　品質基準の設定には二つパターンがあります。   　パターン① 　目標とは別の品質的な付帯要件がある場合は、それを設定するパターンです。 例 業務の処理件数が月に1000件目標で、品質基準が処理の不備率は5%以下に抑えることという場合、 「不備率5%  未満」というのが、仕事の質に対する付帯要件です。 不備率が多いことは仕事の質が低いことになるので、あらかじめ要件として設定されていることがあります。   Point 質に対する期待は、顧客の頭の中には当然のこととして存在し、あえて言葉で伝えられない場合もあります。 そのため「何かしらの条件はありますか？」とこちらから　確認するようにしましょう。   　パターン② 　目標や、KPIをそのままQ（クオリティー）として設定するパターンです。 　特に、質に対しての追加要件が無い場合は、目標やKPIをそのまま「Q」として設定しても構いません。       C：Cost（予算/コスト）   　Cはコスト、予算のことです。       　予算は絶対に変えられない場合もあれば、状況によって変更が認められる場合もあります。 　チームの取り巻く環境において、どの程度変更の余地があるのかを確認しておきましょう。   Point また自チームが活動する工数も、人件費というコストであり、管理されなければいけないものです。 納期が遅れる場合は、その分の人件費がかかることが多いです。 自チームが主導となって、コストをコントロールできるかどうかは別としても、工数はコストである、という認識をもつことが大切です。     D：Delivery（期日/納期）   Dはデリバリー、期日、納期のことです。     　　納期は以下二つのパターンがあります。   　　パターン① 　　サイトリニューアルのような、いつまでに完了するか全体のスケジュール期日   　　パターン② 　　「PC交換対応」のような、何年かに一回定期的に繰り返し対応が必要な時の 1回１回の完了締め切り     S：Scope（業務範囲）   Sはスコープ、業務範囲のことです。     　業務の対象範囲については、コストや納期に比べて曖昧になることが多いですが、曖昧であるがゆえに、 　あとから想定外に工数が増えるといったこともあるので、しっかり確認する必要があります。   　例① 　サイトリニューアルの場合は、追加機能の範囲などがスコープにあたります。   　例② 　「PCの交換対応」のような業務の場合は、　「交換対象は3年以上利用が条件」といった、条件がスコープにあたります。   Point 特に例②のような、長年継続している業務の場合は、少しずつ範囲が広がっていき、 知らないうちに工数が膨れ上がっているということもあります。 その場合は、業務はどこまでを対象とするか、改めて明確にすることが大切です。   チームの業務範囲（やるべきこと）を洗い出すためには「業務一覧」や「WBS」を活用しましょう。     2. QCDSの設定   全てのQCDS条件が関係者側であらかじめ決まっている場合は、その条件を漏れなく確認するようにしましょう。 しかし多くのケースでは、一部の条件しか決まっていません。   「例えば納期、予算は明確だが、品質、範囲は不明」といった一部条件は決まっているが、その他の条件は流動的で決まっていないことも多くあります。 その場合は、自分たちで変更可能な条件下で実現可能なプランを検討し、提案をしていきましょう。   もしすべての条件を自チーム主導で決めていけるのであれば、以下の順番でQCDSを設定します。      実施順  項目  内容 1 Quality 目標を仮決めする 2 Scope やるべきことに対する想定作業量を見積もる 3 Delivery 想定スケジュールに落とし込む 4 Cost 概算工数、想定人員数、ファシリティ費用などを見積もる 5 Quality 目標、KPIを満たすために十分であるかを確認する     3.QCDSの調整   Q、C、D、Sは、互いにトレードオフの関係にあります。 ・品質を高めようと思えば、コストが上がる ・コストを下げるためには、品質を低くするか、範囲を狭める ・今のままだと品質目標基準に到達できないが、納期を遅らせることで到達可能となる　などです。   全ての要件が達成できればそれに越したことはありませんが、現実的には想定通りに物事が進まず、 QCDSいずれかの条件が満たせなくなる場合も多くあります。 そのような場合に備え、何が優先されるかをあらかじめ確認していくことが重要になります。   優先順位は、組織や状況によって異なります。 予算は絶対に変更できない、という場合もあれば、株式上場や企業合併など、 対外的にも重要なイベントに関係する場合は納期が絶対となります。   この優先順位はその時の責任者の意向によって異なることもありますので、顧客のニーズや意向を踏まえて必ず事前に確認しておきましょう。   トレードオフスライダー   関係者間で、何を優先させるのかを定めておきます。 チームで業務を遂行する際の重要項目に優先順位をつけ、何を守り、何を捨てるかを、見える化したものです。 あらかじめ、どれを最優先とするのか、すり合わせをしておきましょう       4. 関連資料   ▶▶【🎥動画】目標設定を「苦手なもの」から「働きやすくする手段」に変える方法はこちら   ▶▶【📝記事】目標設定を設定するコツ はこちら   ▶▶【📝記事】計画の見直しをするには？ はこちら

目標振り返り

    目次 振り返りの視点：結果とプロセス 目標の妥当性と達成要因の検証 関連資料     1. 振り返りの視点：結果とプロセス   目標に対する振り返りは、結果だけでなく活動中の出来事も併せて振り返る事で、効果的な振り返りが出来ます。 例えば日報や議事録などを振り返ると、途中のプロセスや、そのときに考えていた事を思い出す事ができます。 結果だけでなく、プロセスも改めて見返してみると、新たな発見があることが良くあります。       2. 目標の妥当性と達成要因の検証   また振り返りをする際によく忘れがちなのは、目的達成のために目標そのものが効果的だったかどうかです。 目的を達成するためにもっとよい他のアプローチはないのか？を検討することで、新しい別の施策や、追うべき指標が見えてきます。 目標が先行指標であればあるほど、遅行指標を達成するための様々なアプローチがあるはずですので、この振り返りは効果が高いです。   また、目標そのものの難易度は適切だったのかも振り返りましょう。 達成率が高くても、実際は対象者やチームにとっては易しい設定だったのかもしれません。 目安としては、達成率が150%を超えるときは大概外的要因か目標自体が緩いかの可能性が高いです。 その場合、高い成果は生まれたかもしれませんが、個人やチームの成長には繋がっていません。 努力してギリギリ達成できる、ストレッチゴールを設定することが、個人やチームの成長に繋がります。   更に、達成している場合でも、その成功要因を振り返ることは重要です。 個人やチームがどのような努力をした結果達成しているのか。どんな困難があり、どう乗り越えてきたのか、実際は何かを犠牲にしていないか？このような事を振り返ることで、達成した要因を把握し、次へ活かすことが可能になります。 また、振り返った結果、外的要因で達成している場合もあります。そもそも自分たちでコントロール出来ないことに起因しているのであれば、自分たちがどれだけやっても達成していなかった可能性もあるため、目標設定に誤りがあったということです。このような場合も、次の目標を立てる際に必要な情報となりますので、達成している際も、振り返りをすることを忘れないようにしましょう。       3. 関連資料   ▶▶【📝記事】日常の振り返り術 はこちら

成長を促すアサインの仕方とフォローの仕組み

  人材育成において、70%は「経験」からの学びが成長に影響すると言われています。 特に、メンバーがこれまで経験したことのない領域や、少し高いハードルに挑戦する 「チャレンジングなアサイン」は、成長を加速させる大きな機会です。   この機会を通じて、メンバーは新たなスキルや視点、自己効力感を獲得し、 その結果、チーム全体の価値向上にもつながります。   この記事では、チャレンジングなアサインの定義とその具体例を紹介した上で、 それを成功させるための「配属」と「フォロー」のポイント、さらにそれを支えるチーム体制設計について解説します。   目次 チャレンジングなアサインとは？ アサインを行う際の配属のポイント アサインを行う際、管理者のフォローポイント チーム体制の作り方 まとめ 関連資料     1. チャレンジングなアサインとは？   チャレンジングなアサインとは、メンバーがこれまで経験したことのない領域や、 少し高いハードルに挑戦する機会を与えることです。 これにより、メンバーは新たなスキルや知識を獲得し、成長することができます。   　例 初めての顧客対応やプレゼンテーション 新規プロジェクトの立ち上げやリーダー役 他部署との連携業務や外部との交渉 業務改善や仕組みづくりなど、抽象度の高い課題への取り組み   アサインの効果   チャレンジングな経験は、個人の成長を促すだけでなく、以下のような効果をもたらします。 自己効力感の向上：挑戦を達成することで、自信を得ることができる。 チーム全体のパフォーマンス向上：個々の成長がチームの価値を底上げする。 新しい視点や能力の獲得：未経験領域への挑戦が、新しい視点を生み出す。   注意点 チャレンジングと無理の違い 「チャレンジング」であることが「無理をさせること」とイコールではありません。 適切な配属やフォローがなければ、メンバーが過剰なストレスを抱えたり、挫折してしまうリスクがあります。 チャレンジングなアサインを成功させるためには、「成長機会」と「心理的安全性」の両方を意識することが重要です。     2. アサインを行う際の配属のポイント   チャレンジングなアサインを成功させるためには、適切な配属が重要です。 メンバーの成長と業務成果を両立させるために、以下の要点を押さえることが必要です。   ①ゴール着地のイメージを持つ 配属元が「完了状態」を明確に描けていない場合、アサインは失敗しやすくなります。 着地イメージがないままの配属は“無茶振り”となり、適切な人選やフォローが困難になります。   ②志向性とのマッチング メンバーの志向性とアサイン内容が一致しているかを確認しましょう。 完全一致でなくても、チャレンジによって得られる成長やスキルを具体的に伝えることで、 納得感を高めることができます。 志向性と異なる場合は、正直に理由を説明し、合意形成を図ることが大切です。     3. アサインを行う際、管理者のフォローポイント   未経験の業務やチャレンジングなアサインでは、メンバーが安心して取り組めるようなフォロー体制が欠かせません。 心理的安全性を保ちながら成果を最大化するために、以下のポイントを意識しましょう。   ①丸投げしない 未経験領域では仮説の精度が粗く、軌道修正が頻発します。 心理的安全性を保つために、定期的な相談時間（例：15分/日、1時間/週）を事前に設定しましょう。   ②細かいチェックをしすぎない 細部まで過干渉してしまうと「任せられたはずでは？」という不信感につながります。 管理者はP/L（損益計算書）や稼働管理表、タスク一覧などを活用し、状況を可視化することで、報告・相談の効率を高め、メンバーに任せられるようにしましょう。   ③相談の基準を明確にする チャレンジングな業務では、相談のタイミングが分かりづらくなります。 「30分考えても糸口が見えない場合は相談する」など、時間を基準にしたトリガーを設定することで、 メンバーに心理的負担を与えずにスピード感を保ちながら前進できます。     4. チーム体制の作り方   チャレンジングなアサインを行う場合、業務量の偏りや負担が大きくなると、チーム全体のパフォーマンスが低下しかねません。 これを防ぐために、以下のポイントを意識した体制設計を行いましょう。   ①常に余力を持つ 業務量に対してギリギリの人員配置は、残業の常態化や改善余力の欠如を招きます。 業務改善・自己研鑽・緊急対応のバッファを含めた余力設計が重要です。   ②マネジメント工数を確保する 管理者がプレイングに偏ると、メンバーの育成や状況把握が疎かになります。 一時的な対応であっても、根本的な体制見直しの計画をステークホルダーと共有しておきましょう。   ③チーム内の協力体制をつくる 効果的な協力体制を築くためには、メンバー同士が状況を共有しやすい環境を整えることが大切です。 共有された情報を活用し、チーム全体で支援し合える仕組みを作ることで、相乗効果を最大化することが可能です。   Point メンバーのミッション・進捗・工数負荷・困りごとを共有する 状況が分かれば、自然とフォローし合える関係が生まれる チームは単なる労働力の総和ではなく、相乗効果を生む場である       5. まとめ   チャレンジングなアサインは、メンバーの成長とチームの価値向上に直結します。 その成功には、配属の設計、フォローの仕組み、そして無理なく支える体制づくりが不可欠です。 チーム全体で支え合いながら、挑戦を成長につなげる環境を整えていきましょう。     6. 関連資料   ▶▶【📅資料】メンバー稼働管理表.xlsx はこちら   ▶▶【📝記事】人事要件の設定、見直し はこちら

【9月特集】見せ方で変わる！「成果が伝わる報告術」

  管理職のみなさん、 「成果は出しているのに、報告の仕方が悪く評価につながらなかった…」「チームの頑張りをうまく伝えられず、結果的にあまり成果が出せていないと受け取られてしまった…」 そんな苦い経験はありませんか？   今回の特集では、“伝わる成果報告”の基本構成を徹底解説。すぐに使える便利なフォーマットもご紹介します。 報告スキルを磨き、チームの成果を正しく伝え、評価につなげていきましょう！   〈目次〉   　①なぜ成果が上手く伝わらないのか？ 　②どうしたら成果を上手く伝えられるのか？ 　③成果を伝えるための具体的なステップとは 　まとめ 　成果報告書フォーマットダウンロード 　特集記事バックナンバー       ①なぜ成果が上手く伝わらないのか？   成果が伝わりにくい理由 成果の「背景」が抜けている　→ どんな課題に対して取り組んだのかがないと、成果の価値が伝わらない。 数字や事実が不足している　→ 「頑張りました」「改善しました」だけでは具体性に欠ける。 ストーリーがバラバラ　→ 報告をただ羅列すると、聞き手にポイントが伝わらない。 相手視点になっていない　→ 上司や関係者が知りたいこととズレたまま報告してしまう     失敗例 「〇〇を頑張りました」「□□を改善しました」と活動内容だけを強調してしまう。 グラフや表がなく、成果が感覚的な表現だけになっている。 成果報告が長くなりすぎて、結論が見えにくい。 「チームでやったこと」が見えず、個人の主張に聞こえてしまう。     ②どうしたら成果を上手く伝えることができるのか？   ポイント 資料をシンプルで見やすくする　→ 情報を詰め込みすぎず、「背景→施策→成果」の流れを守る。 定量的・定性的の両面で伝える　→ 数字で「成果の大きさ」、エピソードで「成果の意味」を補完する。 比較を入れる　→ 「目標と実績」で成果の位置づけを明確化。 相手視点で強調点を変える　→ 上層部には「売上・利益・リスク低減」、現場には「効率化・やりやすさ改善」など。     報告例 「特に□□の施策について、△△部との連携が寄与し、売上は昨年比120％を達成しました。」 「目標には届かなかったものの、新しい仕組み導入によって作業時間を30％削減できました。次期はさらに定着化を進めます」     ③具体的な作成ステップ ※フォーマットは本記事の下部よりダウンロードしてご活用いただけます。   STEP① 振り返り：課題・背景・注力施策・成果     まずは、「どのような課題背景から、取り組みを行ったのか」課題と施策の振り返りを行いましょう。     そして、施策に対して「どのような成果が出たのか」を分かりやすく整理しましょう。     成果は、売上・利益・受注件数などを目標と実績を並べて示すことで、達成度が明確になります。 目標に届かなかった場合は、その理由や学びを含めることで、次の改善提案につながります。       STEP② 目標：方針・施策・定性/定量目標     振り返りをもとに、次の半期に向けた目標・施策を設定しましょう。 ポイントは、「ニーズに応えている」「実現可能である」ことです。     前期実績と次期目標を並べることで、チーム全員が目標を共有しやすくなり、達成に向けた意識も高まります。     さらにマイルストーンで施策ごとの進め方を整理することで、計画性や方針が伝わりやすくなります。             まとめ：成果をより分かりやすく伝えてさらなる価値を発揮しよう！     「背景・施策・成果」「目標・方針」を整理して伝えることで、チームの成果を最大限にアピールでき、 次のステップへ自信を持って進むための準備を整えることができます。   また、成果はチームや関係者の協力によって生まれます。 報告時に感謝や協力への呼びかけを含めることも心がけると信頼とモチベーションが高めることができます。   例：「〇〇様からのアドバイスが突破口になりました」「△△部との連携が成果につながりました」 「次期も引き続きご協力をお願いします」「この目標達成には皆さんの力が必要です」等     ▶▶【📅ファイル】成果報告書ダウンロードはこちら         ▶▶【毎月の特集記事】バックナンバー はこちら